地震・風荷重・温度変化による膨張収縮・コンクリートの乾燥収縮・不動沈下など建物にかかる有害な外力に対して振動特性が異なる場合、 EXP.Jを設ける必要があります。

振動特性・構造・基礎・重量配分が異なる建物や増築・長大な建物、温度変化に影響が大きい建物に必要です。

隙間（クリアランス）を決めるのは設計者です。EXP.Jのクリアランスは、大地震動時にも建物相互が衝突しないように、構造計算より算出し設定することが望ましいとされております。また、施工性・経済性も検討項目の一つに挙げられます。

施工性・経済性・保守（メンテナンス）性を考慮され規格化された金属製EXP.J.Cや免震構造に対応した全方向対応の金属製EXP.Jなど建物の構造や可動量により使用製品が異なります。

EXP.Jの選定でも述べましたが建物構造により考慮すべき点が異なりますが、「日本エキスパンションジョイント工業会」では日本建築学会より刊行されております「非構造部材の耐震設計施工指針・同解説2.4.1設計目標」を定義つけております。

EXP.Jの耐火性能について、これまでの経緯として建築基準法＜旧法＞が、平成12年6月に施行（正確には平成10年6月12日改正、即日施行と1年目施行および2年目施行があるが、2年目施行）され、「建築基準法に入らないものについては、一つ一つ審議しなさい」というものとなり、新法では、建築基準法第38条［特殊材料又は構法］の特認が廃止（削除）されると同時に、性能規定化が取り入れられました。よって旧法の大臣認定や、日本建築センターの評定が平成14年5月31日に廃止され、個別に耐火性能試験を行うこととなり「日本エキスパンションジョイント工業会」では適合証というかたちで工業会加盟メーカー各社に発行しております。

メーカー各社は遮音材を用いた仕様をオプションとして用意しております。

歩行頻度・台車・車両等や多量の積雪が予想される地域では積雪荷重についても考慮が必要です。

基本的にはEXP・Jを設ける平面部や立面部に出隅・入隅・クランクコーナーができないクリアランス設定が望ましいです。

EXP.J.Cは建物間の隙間に設置し、地震時に可動して建物を守るのと同時に雨・風から建物を守る製品でもあります。設置後の取り扱いには十分注意をしましょう。